手術のいらない視力矯正治療
オルソケラトロジー治療とは、近視の方のための手術をしない視力矯正治療法です。夜寝る前に、オルソケラトロジーレンズという特殊なコンタクトレンズをつけることで、就寝中に角膜の形を変化させ、裸眼視力を矯正します。日中はメガネやコンタクトレンズから開放されるのが利点です。
ご興味のある方は、適応も含めてご相談に応じますのでお気軽にお尋ねください。なお、適応検査は予約が必要です。お電話にてお問い合わせ下さい。
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オルソケラトロジーとは
オルソケラトロジーとは、近視・近視性乱視の方のための手術のいらない視力矯正治療法です。
日本ではレーシックほど知られていませんが、アメリカやヨーロッパ、アジア諸国を中心に、世界各国で安全性・有効性が認められ治療が行われています。日本国内でも、2009年以降4製品が厚生労働省の承認を受け、徐々に広まってきました。
オルソケラトロジーでは「オルソケラトロジーレンズ」という特殊な形状が施された、高酸素透過性の専用ハードコンタクトレンズを夜寝る前につけて、朝起きたらはずします。就寝中にレンズが角膜の形を変化させ、裸眼視力を矯正するのが特徴です。それにより翌朝レンズをはずした後も、角膜の形状が矯正された状態を一定時間維持できるため、裸眼で過ごせるようになります。 -
2分でわかる! オルソケラトロジー
こちらの2分間の動画にて、オルソケラトロジーの視力矯正の仕組みや、子供の頃から使用している方々の感想などをご紹介しています。ぜひご覧ください。
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オルソケラトロジーの仕組み
- 近視の視力を矯正にするには
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近視とは、外から入ってきた光が、眼の中の網膜より手前で焦点(ピント)が合っている状態です。
近視の矯正には、目に入ってきた光が網膜上でピントが合うように、光の屈折率を変える必要があります。夜寝る前にオルソケラトロジーレンズをつけて、寝ている間に角膜の形状を平らに矯正し、光の屈折率を変化させることでピントが合うようになります。
- 近視の視力を矯正にするには
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オルソケラトロジーに使用するレンズは、手術をすることなく角膜の形状を変化させて近視を矯正する医療機器です。
レンズは複数のカーブからなる特殊なデザインとなっており、それによって角膜の形状を矯正することができます。そのため翌朝レンズを外した後も一定時間効果が持続し(角膜が矯正された状態を保つことができ)、日中裸眼で生活できるようになるのです。
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一般的なコンタクトレンズやメガネ、レーシックと何が違うの?
コンタクトレンズやメガネは日中、活動している時間帯に装用しなければなりません。それに対し、オルソケラトロジーは、日中活動する時間帯に裸眼で快適に過ごせるよう、夜寝ている間につけて視力を矯正します。
レーシックは一度手術を受けると角膜の形状をもとに戻すことができません。一方、オルソケラトロジーは、万が一治療が合わなかった場合でも、レンズの装用をやめれば角膜の形状はもとに戻るため、別の治療に切り替えることも可能です。
このように、オルソケラトロジーは日中の快適な「裸眼生活」が可能になる、手術のいらない視力矯正治療法といえます。
オルソケラトロジーのメリット・デメリットについても、代表的なものをご紹介します。 -
当院の使用レンズについて
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治療の主なスケジュール
角膜の形状を扁平化させる為、治療開始後は定期的な通院が必要です。
- 初日
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治療の説明
適応検査※(治療が可能かどうか検査します。)
治療可能な場合、1週間体験装用を開始
治療の開始に際し、角膜の状態を正確に測定する為、コンタクトレンズの利用を控えていただく必要があります。(ソフトコンタクトレンズで2~3日ほど、ハードコンタクトレンズで約2週間ほどが目安です)
適応検査は予約が必要です。お電話にてお問い合わせ下さい。
- 翌日
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検査
- 1週間後
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検査
本治療開始
- 定期検査
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本治療開始後、2週間後/1か月後/3か月毎の周期で定期検査を行います。
About Treatment治療費用について
オルソケラトロジー治療は「自由診療」です。公的医療保険が適用されません。
両眼 | 片眼 | |
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カウンセリング料 | 5,400円 | 5,400円 |
1週間お試し装用 | 41,730円 | 26,430円 |
初年度 | 102,590円 | 67,890円 |
2年目 | 22,520円 | 22,520円 |
- カウンセリング(治療内容の説明、適応検査)にて、適応があれば、1週間のお試し装用ののち、本治療を行います。
- 初年度の費用には、6回分の定期検査の費用、レンズ代が含まれています。
- オルソケラトロジーの治療は、眼鏡やコンタクトレンズのような視力矯正ではなく、裸眼視力を改善させる治療ですので、医療費控除申請の対象です。申請の際に、購入時の領収書が必要ですので、大切に保管してください。詳しくは、国税庁の「医療費控除」に関するページをご覧ください。